ペットが欲しいと思った時、日本ではまずペットショップを思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。

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一度、考えてみてください。
ペットショップの店頭には、常に生後数ヶ月の犬や猫が展示されています。この仔犬や仔猫たちはいったいどこから来て、売れ残るとどこへ行くのでしょうか。
 
TOKYO ZEROキャンペーンによると、日本では毎日、犬だけでも約1,600匹が販売されています。一方で、全国の自治体では毎日(平日)約700匹の犬や猫が殺処分されています。もし保護施設からペットを譲り受ける里親の割合が増えれば、殺処分する必要がなくなり多くの命が救われて、同時に、処分に使われる年間億単位の税金も他に有効活用できます。里親を必要としている犬や猫をペットとして選ぶことで、たくさんの命が救われ、地域のくらしを豊かにするためのチャンスも生まれます。

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自治体で収容された猫の7割以上は仔猫

日本人はペットを飼う場合、成犬や成猫にくらべて生後間もない仔犬や仔猫を好む傾向にあります。「自治体の保健所や動物愛護センターには成犬・成猫しかいないのでは?」というイメージをお持ちの方も多いと思います。
ところが実際は、自治体に収容される犬の約20%(約9,800匹)が仔犬で、猫は約70%(約69,300匹)が仔猫です。(環境省の「平成26年度犬猫引き取り数内訳」より)
 
どうしても幼齢から飼いたいと言う方でも、こんなにたくさんの仔犬や仔猫たちがいれば、きっと運命の出会いがあると思います。

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仔犬や仔猫を希望する理由として、「成熟した犬や猫ではなつかないのでは?」と思われる方も多いかもしれません。確かに、虐待など過去の経験からトラウマを抱えている犬や猫には飼い主の配慮が必要です。しかし時間をかけてたっぷりと愛情を注げば、犬や猫も飼い主に愛情を返します。
 
そして成熟した犬・猫を譲り受ける上で、大きなメリットがあります。
保護している施設が、健康状態や性格、癖などを把握している、という安心感です。
幼齢の時期は環境に影響されやすく健康状態や性格などの把握が困難な場合があり、販売を最優先に考えるような悪徳ペットショップでは不健康であることを表記せず販売した事例もあります。
 
ほとんどの愛護施設では譲渡に条件があり、本当にそのペットが飼い主のライフスタイルや家庭の環境に合っているかどうか、性格や大きさなども含め審査します。こうした事前の審査が、飼ったあとの問題を防ぐこともありペットを初めて飼う方でも安心して相談できます。譲る側も「終生大事に飼ってもらいたい」という思いがあれば、当たり前のことかもしれません。里親になった後も気軽に相談できるような施設で管理されているなら、安心して譲り受けられるのではないでしょうか。

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動物愛護先進国であるヨーロッパやアメリカでは、ペットは保護施設から譲り受けるのが一般的です。生体販売や殺処分制度自体を廃止した国もあり、捨てられたり事情があって持ち込まれたりした動物は、新たな飼い主が命を繋ぎます。家族となるペットは商品として買うのではなく、ひとつの命として譲り受けるものです。
 
では、どうすれば日本も動物愛護に取り組む国になれるのでしょうか。
まずは一人ひとりが現状を知り、無理のない範囲で、できることからやってみる。
その動物を思いやる気持ちが、動物愛護の最初の一歩だと思います。
 
当ホームページの<ペットショップという存在>では、日本のペット産業についてお話します。Pawer.がご紹介するのは実態のごく一部ですが、少しでも知ることで、改めて「買わずに飼う」という選択肢について考えて頂ければと思います。